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「ブラック企業はすぐ辞めるべき」

社会人になりたての新卒入社の新人にとってどの会社で働くにせよ、一定数の苦労はあります。そのため、少しくらいつらい目にあったくらいで、「この会社はブラック企業だぁ!」といって早期で離職するのは考えもの。

しかし、新卒で入社した会社が明らかなブラック企業の場合、スパッと辞めた方が身のためです。

なぜなら、新卒採用をするブラック企業は、新卒入社の新人を消耗品として扱うので長くいることに何一つメリットがないからです。

現に管理人自身、新卒で入社した会社がブラック企業で心も体もボロボロになった経緯があります。

管理人の昔話はさておき、このページでは誤ってブラック企業に新卒カードを使ってしまった際の正しい対処策について管理人の経験を交えてご紹介します。

最後まで目を通せば、新卒で入社した会社がブラック企業だと気が付いた時の正しい対応策が分かります。

本当にブラック企業なのか確認する

新卒で入社した会社で嫌なことがあると誰でも「この会社はブラック企業だ!」と思って辞めることを考えます。

この行為自体はごく普通のことですし、管理人自身も行いました。しかし、「うちの会社はブラック企業だなぁ」と思ってもせっかく新卒入社した会社をいきなり退職するのは辞めましょう

なぜなら、日本にはあなたが「ブラック企業だ」と感じた企業よりももっと、もっとブラックな会社があるからです。それにあなた自身がブラック企業だと思っている会社は実は世間一般ではホワイト企業のこともあります。

この点を考えると新卒で入った会社をブラック企業だと感じた場合、その会社が本当にブラック企業なのかの確認が欠かせません。ちなみに、世間一般でいうブラック企業の基準はこちらのとおりです。

  • 社会保険に加入していない
  • 週休2日制を保証しない
  • 暴力やいじめがある
  • 違法行為が行われている
  • 月30時間以上のサービス残業
  • 時給換算時の給与が最低賃金以下
  • 耐えがたいハラスメント行為がある

ここで取り上げた7つのうち、2つ以上当てはまる場合は、真正のブラック企業です。先ほど新卒で入社した会社をすぐに辞めるのは考えものといいましたが、新卒入社した会社が真正のブラック企業ならすぐに辞める準備をしたいですね。

ちなみにここではブラック企業の基準を簡単にご紹介しましたが、より詳しい基準を知りたければこちらをどうぞ。

そもそもブラック企業とは?

第2新卒向けの就活ナビに登録する

あなたが新卒入社した会社が明らかなブラック企業であったり、ブラック企業ではないにせよ、心底辞めたいと思えばすぐに転職の準備をしましょう。

もちろん、「転職の準備」と聞くとハードルが高く感じるかもしれませんが、やることは簡単。まずは「第2新卒向け」の就職ナビに登録すればよいのです。

この「第2新卒向け」の就職ナビというのは、大学や高校を卒業して社会人になってまだ間もない(3年以内)若者に特化したリクナビ・マイナビのようなものです。

ここに登録をすれば、若手を積極的に採用している会社から続々とオファーが来ます。この第2新卒向けの就職ナビへの登録はスマホでも行えるので、通勤時間や土日を利用して登録しましょう。

この第2新卒向けの就職ナビに登録するのは無料ですし、この求人サイトに登録をすればブラック企業を逃げる道が開かれます。

着々と逃げる準備をする

良く「3年は我慢しろ」、とか「石の上にも5年」という言葉がありますが、ブラック企業に新卒入社した場合は、その言葉をうのみにするのは危険。

しかし、実家で親に甘えられるならいざ知らず、十分な貯金がなく、来月の家賃も払えない・・・なんて状況でスパッと辞めるのは事実上不可能なこともあるかもしれません。いわゆる「つらいけど、辞められない」という状況ですね。

この場合、管理人個人としてはすぐに辞めるという選択は取らず、着々と逃げる準備を進め、準備が終わるまではブラック企業に残ることをおすすめします。このブラック企業から逃げる準備としてはこういったものがあります

  • 3か月分の貯金を作る
  • 次の職場が見つかる
  • 失業保険を受ける権利を得る

ま~あ理想的な「逃げるライン」は、次の職場が決まった時です。このケースでは新卒入社したブラック企業を辞めることはキャリアアップになるので、ポジティブな転職といえます。

ただし、そんなにうまくいかないときもあると思います。そんな時は、3か月分の生活費の貯金ができるまでは粘りましょう。それに失業手当の給付資格までもらえるまで粘れば理想的。

3か月分の生活費と失業保険があれば、なんとか半年は食いつなげます。これを行えば次の職場が決まらずにブラック企業を辞めてもなんとかなります。

3か月分の生活費は日々の食費や交友費を削れば、1年弱で十分たまります。なので、1年間は可能な限り節約をしましょう。もちろん、体や心がおかしくなりそうだった場合は、準備が不十分でも逃げるのが無難。

ブラック企業と戦う準備もする

ちなみに新卒で入社した会社があまりに給与が低いブラック企業の場合、貯金が貯まらなくて辞められない、という事態も起こりえます。

それにブラック企業の中には辞めようとする社員を強引に引き留める会社もあります。こういった会社の場合、会社を辞めようとする社員の転職活動を妨害したりします。

そのため、本当は円満にブラック企業を辞めるべきですが、ブラック企業から嫌がらせを受けたときのために徹底抗戦のカードを用意しておきましょう

具体的にはサービス残業の記録、社会保険に未加入の場合は、その証明書、パワハラがある場合はパワハラの録音テープ。これらがあれば訴訟を起こせば確実に勝てます。

それにあまりに貯金が貯まらなかった場合、勝てるカードをもとに「簡易裁判」を起こせば最大で60万円の資金が獲得できます。こういった過激な行動を起こすと逆恨みをされる恐れがありますが、カードは持っていることに越したことがありません。

在職中にきちんとカードはたくさん集めて置き、あらかじめもめた時の準備をしておけば、有事の際も適切な対応ができます

今は新卒3年以内の離職がお得

誤って新卒でブラック企業に入ってしまった場合は、「辞める準備をするのがベスト」といいましたが、いつまでも準備をしていてはダメ。

なぜなら、ブラック企業に新卒入社をした場合、3年以内に転職先を決めた方がお得だからです。どうして「3年以内」がお得かというと、先ほど取り上げた第2新卒の転職枠に滑り込めるのが新卒入社後、3年以内だからです。

この新卒入社後3年以内であれば、「新人相当の若手」として見てもらえるので、未経験の職種にもチャレンジしやすいです。しかもこの第2新卒枠は最近積極募集している企業が増えているので、新卒でブラック企業に入社した人には千載一遇のチャンス。

ちなみにこの「第2新卒」という千載一遇のチャンスを失うと、スキルや実績が転職市場で求められるのでブラック企業からの転職は難しくなります。

この点を考えると新卒で意図せずにブラック企業に入社してしまったのでしたら、第2新卒の看板が使える間に転職活動をしましょう

転職の鍵は複数のサイトの兼用

ここまで新卒でブラック企業に入社してしまった時の対処法について紹介しました。そろそろ当コンテンツも終わりになりますので、今回取り上げた対処策の中で特に重要な点を最後に一斉に振り返ってみます。

  • 本当にブラック企業なのか考える
  • 第2新卒向けの転職サイトに登録する
  • 着々と逃げる準備を進める
  • ブラック企業と戦う準備もする
  • 絶対に3年以内に辞める

ここで取り上げたブラック企業に対する5つの対処策の中で特に重要なのは、2つ目に取り上げた「第2新卒向けの転職サイトに登録する」ことです。特にできることなら1つの転職サイトではなく、複数の転職サイトに登録するべきです。

これを行えば、ブラック企業から逃げるチャンスが格段に増えますし、第2新卒向けの転職サイトへの登録は1円もかかりませんので、あなた側にデメリットはゼロ。これを利用しない手はありませんよね。

ちなみにこのページではほとんど取り上げなかった第2新卒の転職活動のコツについてはこちらのページでまとめているので、新卒で入社してしまったブラック企業を辞めたいのでしたら目を通してみてくださいね。

第2新卒の転職活動のコツとは?

現在28歳の現役のサラリーマン(3社目)

日本で10指に入る名門大学を卒業しながらも新卒の就職活動に失敗してブラック企業に入社。

入社後には尋常ではない陰湿なパワハラの被害に遭い、嫌気がさして1年弱で退社して無職に。職歴のブランクあり、スキル無し、コネなしという状況で就職先が見つからず、スキルを身に付けるべくベンチャー企業(実態はスーパーブラック企業)にアルバイトとして入社。

2社目のベンチャー企業という異名を持つブラック企業はパワハラはないものの、激務・薄給(時給換算で500円以下)と典型的なブラック企業でしたが、その会社でWEBマーケティングの技術を学び、その経験から現在の会社(非ブラックな中小企業)に引き抜かれました。

今の会社は以前のブラック企業と比べると激務ではなくプライベートに充てる時間が出来たため、過去の自分のようにブラック企業と関わったがために心身がボロボロになる人が一人でも減ることのお手伝いが出来ればと思い、当ブログの運営を決意。

自身の経験からブラック企業の実態、転職活動のコツ、無職並びにフリーターの就職活動周りに非常に精通しているので、こういった内容のコンテンツを随時配信していきます。なお、自身の過去の経験から労務問題には興味を持ち、隙間時間で社労士の資格勉強にも着手中。

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